お金を借りるのにブラックでもは無理。貸金業者はココを確認！

お金を借りるのにブラックでもというのは無理。貸金業者はココを確認！

お金を借りるとき、ブラックで借りるというのは無理があります。

ただし、自分がブラックではないかと決め込んで、知らない街金や闇金を頼ろうとしている人もいます。

実は信用情報機関のホームページにアクセスするだけで、今日現在、あなたがほんとうにブラックなのか、確認できるんですね。

しかも、信用情報機関は3つありますから、1つの機関ではダメでも別の機関では融資OKという可能性もあります。

今回はそのような信用情報を調べる方法、1つの機関でブラックだったときの対処法を紹介します。

ブラックの可能性が高いケース

過去5年以内に以下の事故を起こしている場合は、ブラックの可能性が高くなります。

これに該当しない方は次項「申し込みブラックの場合の解決策」に進んでくださいね。

61日以上の延滞をした

クレジットカード、住宅ローン、カードローンなどが該当します。

ガスや電気、水道などの公共料金の不払いでも一部該当する場合があります。

保証会社の代位弁済が行われた

金融機関は保証会社と提携していて、契約者が返済できない場合に「代位弁済」のシステムが機能します。

すると、「債務者は期日までに返済する能力がない」と判断され、ブラックリストに載ることに。

まずは催告書・督促状が届くので、通常はこの段階で対応しておきたいものです。

債務整理を行った

債務整理には任意整理、特定調停、個人再生、自己破産という4つの種類があり、返済や債務整理が完了してから5年～10年間という長期間、記録が保持されます。

申し込みブラックの場合の解決策

上にあげたほかに、「申し込みブラック」というケースになってしまう人もいます。

短期間に複数のクレジットカードやカードローン、キャッシングに申し込んだ場合です。

入会キャンペーンなどのポイント目当てという軽い気持ちでやってしまっても、これは「多重申し込み」と呼ばれてペナルティになってしまうんですね。

カード会社や消費者金融会社によって異なりますが、一般的に1ヶ月から3ヶ月の間に3社以上の申し込みで「申し込みブラック」扱いになると言われています。

一度こうなってしまうと、最低でも6ヶ月間から1年の間は一部の金融機関の審査に通ることが難しくなります。

ただし、最後の申し込みから6ヶ月経過すれば、消費者金融のなかでも審査通過率の高い会社、中小規模の会社なら通過するケースもあります。

自分の信用情報を確認してみよう！

日本の「信用情報機関」にはCIC(株式会社シー・アイ・シー)、JICC(株式会社日本信用情報機構)、KSC(全国銀行協会)の3機関があります。

これらの機関同士の違いは、加盟している業者の種類が違うことなんですね。

大まかにはCICとJICCには消費者金融やクレジット会社、KSCには銀行系の会社が加盟しています。

提携して情報交換も行っていて、申込に関しては6ヶ月、契約・借入・返済に関しては5年のデータを保管する期間があります。

ただし、業者によっては延滞と債務整理に関する情報は10年間登録する場合もあります。

ここで情報に差が出てくるわけですね。

具体的には、同じトラブルの情報でも「CICに登録されているけれど、JICCには登録なし」「JICCには登録されているけれど、全銀協には登録なし」というケースも。

そこで、個別の情報を確認してみなければすべての情報はわからないため、可能性はあるというわけです。

数日の延滞が何回かある場合は大丈夫？

2、3日といったわずかの延滞なら、大きな影響が出ることはありません。

ただし、カード会社によっては、数日の延滞をくりかえしてしまうと、信用情報に記録されることもありますから要注意です。

信用情報を確認する手順

ここからは自分の信用情報を確認する手順を解説します。

消費者金融の信用情報なら、CICとJICCの2機関で開示申請すると間違いありません。

1.自分が申し込んでいるカーローン会社が加盟している信用情報機関を調べる

2.CICとJICCのホームページをパソコンやスマートフォンで確認

3.「開示」の項目に進んで開示請求(利用手数料は1,000円)

KSCの開示は郵送のみなので注意。定額小為替1000円+為替発行手数料100円がかかる。

まとめ・あきらめずに、借り入れできる可能性を探そう！

今回はブラックとあきらめて危険な業者に頼るのではなく、もしかしたらという可能性を探して、解決する方法をご紹介しました。

もう一度、これらの点をチェックしてみてくださいね。

ブラックの可能性が高いケースに該当しているかどうか

該当していても3つの信用情報機関、それぞれの情報次第で可能性はある

開示請求のデータを確認しよう！

ひとつの機関でダメそうな場合、手間はかかりますが、信用情報を個別に調べてみることで可能性が広がります。

3つ調べるのに3千円ほどかかるので、可能性の高そうなところから開示請求してみてくださいね。